労働時間を立証する一番の方法はタイムカードや勤務日報,スケジュール表(上司などと共有されている場合)などです。これらの証拠は会社側も作成に関与しているものですし,毎日作成されるものですので,その信用性は一般的に高いとされています。

一方で,手帳に記載された労働時間のメモなどですと,会社が作成に関与していないですし,後から作成しようと思えばできるため,その信用性は必ずしも高くないとされてしまいます。

また,労働時間の把握のために作成された資料でなくとも,労働時間の立証はできます。

例えば,入退館記録,警備記録,パソコンのログオン,ログオフの記録,電子メールの送信記録や受信記録(同期した時刻が記録されている場合)などです。

 

本人や家族,同僚の供述だけでは基本的に労働時間を認定してもらうのは,簡単ではありませんが,出張の記録や業務日報など労働時間は直接記載されていないが働き振りが分かる資料と相まって労働時間を認定してもらえることは珍しくありませんので,経験豊富な弁護士に相談してください。